ワールド・ヒューマン・リソーシスは、
お客様の新たな価値の創造をし、持続的な発展に貢献します。
そのために大勢のプロフェッショナルによる力強いコンサルティングを行っています。
事業案内
- コンサルティング&リサーチ
WHRのビジネスコンサルティングやリサーチは、「報告書」をクライアント企業に提出して業務を完結するのに加えて、その後の継続的フォローやサポートを積極的に行っています。こうした活動に対する評価は極めて高く、多くの企業から継続的にコンサルティングの依頼を受けています。
最近では、サステナブル経営の要請から、コーポレートガバナンス(公正な企業経営)やコンプライアンス(適法な企業活動)、人的資本を高める人材戦略に関するアドバイスを求める企業が急速に増えています。
- 通信講座事業
WHRは、企業内で役立つ実践的な法律知識が身につく『ビジネス実務法務検定試験®公式通信講座』(東京商工会議所主催)、『ビジネスマネジャー検定試験®公式通信講座』(東京商工会議所主催)の他、『SDGs/ESG通信講座』(産業能率大学主催)など多数の通信講座のコンテンツ提供や運営に携わっております。
●ビジネス実務法務検定試験®公式通信講座
東京商工会議所の主催する「ビジネス実務法務検定試験®」は、担当業務と法律の関連を理解し、問題点を認識・整理できる能力や、適切で迅速な対応ができる能力を検定するもので、1・2・3級の3段階に分かれています。この試験に合格することを目標にした、公式の対策講座です。
・ビジネス実務法務検定試験®1級公式通信講座(東京商工会議所主催)
・ビジネス実務法務検定試験®2級公式通信講座(東京商工会議所主催)
・ビジネス実務法務検定試験®3級公式通信講座(東京商工会議所主催)
●ビジネスマネジャー検定試験®公式通信講座
東京商工会議所の主催する「ビジネスマネジャー検定試験®」は、マネジャーとしての活躍が期待されるビジネスパーソンに対し、「人と組織のマネジメント」、「業務のマネジメント」、「リスクのマネジメント」を中心に、その問題点を認識・整理できる能力や、適切で迅速な対応ができる能力を検定するものです。この試験に合格することを目標にした、公式の対策講座です。
・ビジネスマネジャー検定試験®公式通信講座●SDGs/ESG通信講座
産業能率大学が主催するSDGs/ESG通信講座は、SDGs/ESGの基本と実践に向けての取り組みなど具体的な方法を、豊富な図解とイラストを用いたわかりやすい教材で学習します。最新のSDGs/ESGを取り巻く状況が、体系的に理解できます。また、経営計画・事業計画、セクハラ・パワハラ防止、新規ビジネスの創出についても整理して解説しています。
- セミナー
新入社員から中堅社員、トップマネジメントまで、企業ニーズに合わせて人材育成のセミナーを行っています。
WHRのセミナーは、理論に裏付けられた体系をもとに、具体的かつ実践的な内容となっており、多くの企業から「実務の現場ですぐ活用できる」と、高い評価を頂いております。
主な研修内容
・SDGs/ESG経営研修
・受験対策講座
・コンプライアンス/(企業倫理)関連
・コンプライアンス(法令遵守)のための契約実務
・知的財産関連実務
・保険関連実務
・債権管理実務
・外国法実務
・不動産関連実務
・税務・会計実務
・その他、新入社員からトップマネジメントまでのオーダーメイド研修
- 出版
WHRでは、今までに培い蓄積したさまざまなノウハウを広く普及するため、執筆活動を行っています。
単行本の編著をはじめ、雑誌の執筆・編集、各種テキストの編纂・執筆協力など、必要な人材に、必要な内容を、適切なタイミングで届けるため、常に最新の情報を発信しつづけています。
主な著作・執筆協力・出版物についてはこちらをご覧ください。
- 会社概要
社名
株式会社ワールド・ヒューマン・リソーシス
設立
1990年10月29日
所在地
〒151-0051
東京都渋谷区千駄ヶ谷5-33-1
連絡先
役員
代表取締役社長 平本 正則
専務取締役 松浦 宗史
常務取締役 金子 裕一
常務取締役 林 光男
取締役 糸井 裕明監査役 加藤 幸一
資本金
1,100万円
研究員
30名
事業内容
企業経営コンサルティング、調査
法務・会計・税務・企業実務等に関わる研修セミナー
出版
特別顧問
梅原 潤一
東北大学未来科学技術共同開発センター特任教授
山形大学大学院MOT客員教授
駒澤大学経済学部専任講師
顧問
弁護士 中西 啓
弁護士 税理士 田中 寿一郎
弁護士 大久保 達
弁護士 住吉 健一
弁護士 直井 雅人
弁護士 岸野 祐樹
弁護士 今井 三義
弁護士 大迫 恵美子
弁護士 川本 瑞紀
弁理士 西川 巌
税理士 加藤 幸一
その他弁護士、米国弁護士、公認会計士、税理士、
司法書士、不動産鑑定士、社会保険労務士、
都市開発コーディネーター、学識経験者(大学教授等)等 約150名