いま、企業が持続的に発展・成長していくには、SDGsやESG経営が必要とされています。
ここでは、企業経営をサポートするWHRの活動を紹介致します。
| ●Web通信講座開講中（詳細は以下のリンク先をご覧下さい。） 「ビジネスマネジャー検定試験®東京商工会議所公式通信講座（4th edition対応）（2024年版）」 「ビジネス実務法務検定試験®２級 東京商工会議所公式通信講座2024年版」 「ビジネス実務法務検定試験®３級 東京商工会議所公式通信講座2024年版」 （各講座の特徴） ■直前・集中対策に最適な講座です。 ■スマートフォン、タブレット、ＰＣで学習できます。 ■リポート問題はWeb提出で、学習効果をスピーディに測定できます。
■本試験と同じIBTによる模擬問題で本試験の予行演習ができます。 ■ビジネス実務法務検定試験®1級講座は、弁護士によるWeb添削を受けることができます。 ■お申込みは、いつでも受付けています。お申込みを確認でき次第、学習を開始することができます。 |
2024年 3月 当社執筆の「ビジネス実務法務検定試験１級®公式問題集2024年度版」（東京商工会議所編）が
刊行されました。
2024年 3月 当社執筆の「ビジネス実務法務検定試験１級®公式テキスト2024年度版」（東京商工会議所編）が
刊行されました。
2024年 3月 当社執筆の「１から学ぶ！カスタマーハラスメント防止」通信講座（産業能率大学）が開講されました。
2024年 3月 当社執筆の「ケースで学ぶリスクマネジメント実践」通信講座（産業能率大学）が開講されました。
2024年 3月 公益企業にて「管理者向け管理意識向上研修」
（講師） 常務取締役 主席研究員 林 光男
2024年 3月 総合病院にて「カスタマーハラスメント研修」
（講師） 法務部長 主席研究員 東本 建太
2024年 2月 当社執筆の「ビジネスマネジャー検定試験®公式問題集2024年版」（東京商工会議所編・中央経済社発行）が
刊行されました。
2024年 2月 当社執筆の「ビジネス実務法務検定試験®２級・３級公式問題集2024年度版」（東京商工会議所編）が
刊行されました。
2024年 1月 当社執筆の「ビジネス実務法務検定試験®２級・３級公式テキスト2024年度版」（東京商工会議所編）が刊行
されました。
2024年 1月 当社執筆の「ビジネスマネジャー検定試験®東京商工会議所公式通信講座（4th edition対応）」を
開講しました。
2024年 1月 当社執筆の「ビジネス実務法務検定試験®１級・2級・3級 東京商工会議所公式通信講座2024年版」を開講
しました。
2024年 1月 東京商工会議所研修センター主催「次世代経営者育成講座」
（講師）代表取締役・主席研究員 平本 正則
2023年12月 東京商工会議所研修センター主催「管理職・職場リーダーのハラスメント予防対策講座」
（講師） 取締役 法務部長 林 光男
2023年11月 東京都立第一商業高校（東京商工会議所渋谷支部キャリア支援事業）ビジネスと法務についての講演
（講師）取締役・法務部長 林 光男
2023年11月 公益企業にて「ESGマネジメント」についての講演
（講師）取締役・特定社会保険労務士 糸井 裕明
2023年10月 東京商工会議所主催 「ビジネス法務入門講座」
（講師） 主席研究員・弁護士 住吉 健一
2023年10月 東京商工会議所渋谷支部経営サービス分科会主催「事例から学ぶ企業活性化セミナー＆交流会」において
「事業所のイノベーションにつながる女性活躍」の講演をしました。
（講師） 取締役 法務部長 林 光男
2023年10月 主席研究員・弁護士 岸野 祐樹が執筆した
「中国「反スパイ法」の改正に伴うリスクと留意点」
が東京商工会議所My Pageにて10月のアクセスランキング1位となりました。
（東京商工会議所My Page）
2023年10月 東京商工会議所My Pageに主席研究員・弁護士 岸野 祐樹が執筆した
「中国「反スパイ法」の改正に伴うリスクと留意点」
が掲載されました。（東京商工会議所My Page）
2023年10月 当社執筆の「ESGマネジメント」（産業能率大学出版部）が刊行されました。
（主筆）主席研究員 林 光男・主席研究員 糸井裕明
2023年9月 東京商工会議所研修センター主催 役員のためのリスクマネジメント講座
（現役経営者・経営幹部リスキリングスクール）
（講師）代表取締役・主席研究員 平本 正則
2023年8月 独立行政法人にて「ハラスメント相談員研修」
（講師）取締役・主席研究員 林 光男
2023年8月 当社主席研究員 金子裕一執筆の「緊急提言！あなたの会社は大丈夫？今こそコンプライアンス体制
の総点検を！」が東京商工会議所My Pageにて８月のアクセスランキング1位となりました。
（東京商工会議所My Page）
2023年8月 東京商工会議所My Pageに当社主席研究員 金子裕一が執筆した。
「緊急提言！あなたの会社は大丈夫？今こそコンプライアンス体制の総点検を！」が掲載されました。
（東京商工会議所My Page）
2023年7月 東京商工会議所My Pageに当社主席研究員・西川商標知財事務所 弁理士西川厳が執筆した
「あなたの会社に『知的財産部』ありますか？」が掲載されました。（東京商工会議所My Page）
2023年7月 公益企業にて「ハラスメント研修」
（講師）取締役・主席研究員 林 光男
2023年7月 当社執筆の「ビジネスマネジャー検定試験®東京商工会議所公式通信講座（4th edition対応）」について、
スマホ・タブレットで学習できるWebテキストサービスを開始しました。
2023年7月 当社執筆の「ビジネス実務法務検定試験®１級・2級・3級 東京商工会議所公式通信講座2023年度版」について、
スマホ・タブレットで学習できるWebテキストサービスを開始しました。
2023年6月 当社執筆の「ビジネスマネジャー検定試験®東京商工会議所公式通信講座（4th edition対応）」について、
本試験と同じIBTによる模擬試験サービスを開始しました。
2023年6月 当社執筆の「ビジネス実務法務検定試験®２級・３級 東京商工会議所公式通信講座2023年度版」について、
本試験と同じIBTによる模擬試験サービスを開始しました。
2023年6月 東京商工会議所研修センター主催 管理職・職場リーダーのためのハラスメント予防対策講座
（講師）取締役・法務部長 林 光男
2023年4月 東京商工会議所My Pageに当社取締役・主席研究員・特定社会保険労務士 糸井裕明が執筆した
＜重大事故・コンプライアンス違反の発生防止に向けて＞ヒューマンエラーリスクに対して様々な視点から
講じる防止策が掲載されました。（東京商工会議所My Page）
2023年3月 当社執筆の「ビジネスマネジャー検定試験®公式テキスト4th edition」（東京商工会議所編）が発行されました。
2023年2月 東京商工会議所My Pageに当社主席研究員 弁護士 岸野祐樹が執筆した
「労働組合から結成通知書・団体交渉申入書が届いた時の心構え」が掲載されました。
（東京商工会議所My Page）
2023年2月 東京商工会議所My Pageに当社主席研究員 弁護士 大久保達が執筆した
「取引先から当社に債権譲渡通知が届いたときの対応」が掲載されました。
（東京商工会議所My Page）
2023年1月 当社は東京商工会議所会員として、永年にわたり健全な事業運営をし社会ならびに産業の発展に寄与したとして、
東京商工会議所 小林健会頭より顕彰されました。
2022年12月 東京商工会議所My Pageに当社主席研究員林光男が執筆した「パワーハラスメント防止のためのコミュニケーション手
法」が掲載されました。（東京商工会議所My Page）
2022年11月 代表取締役社長平本正則が、東京商工会議所渋谷支部役員としての功績があったとして、
東京商工会議所 小林健会頭より顕彰されました。
2022年11月 代表取締役社長平本正則が、東京商工会議所渋谷支部 副会長及び経営サービス分科会会長に就任しました。
2022年10月 東京商工会議所主催（渋谷支部） ＥＳＧ経営講座
（講師）特別顧問・東北大学教授 梅原 潤一
2022年3月 「一人ひとりのSDGs／ESG（基礎編）」「みんなのSDGs／ESG（実践編）」（産業能率大学通信講座）を執筆しました。
2021年2月 「終活アドバイス・サポート講座」（産業能率大学通信講座）を執筆しました。
2020年4月 当社執筆の「債権法改正企業対応の総点検」（中央経済社刊）が刊行されました。
2012年1月 弊社執筆の「緊急時のビジネス実務」（中央経済社刊）が刊行されました。
2008年3月 当社が執筆した「逐条Q&A労働契約法早わかり」（中央経済社刊）が刊行されました。
2006年5月 当社が執筆協力した「中国知的財産管理実務ハンドブック」（中央経済社刊）が刊行されました。
2006年5月 当社が執筆した「『法務省令』完全準拠 法務,コンプライアンス担当者の会社法実務」（中央経済社刊）が刊行
されました。
2005年3月 当社の個人情報の取扱に関する基本方針（プライバシー・ポリシー）を公表いたしました。
2004年12月 当社主席研究員平本正則がNTT-LS社より、NTTグループにおけるコンプライアンス向上について多大な貢献が
あったとして顕彰されました。
2004年12月 当社がIPTJ（IPトレーディング・ジャパン）社と共同執筆した「知的財産管理実務ハンドブック」（中央経済社刊）
が刊行されました。
